投資信託やETFが手数料無料の流れ
投資環境で2019年に進んだ大きな動きのひとつが手数料の無料化です。
すべての投資信託の買付手数料無料化や現物株式の約定代金50万円まで手数料無料、国内ETFの取引手数料無料化など手数料を無料化する動きが加速しました。
これまでだと一部の証券会社やノーロード投信と呼ばれる一部投信のみ買付手数料が無料でしたが、それが全体へと拡大しています。
手数料無料化の動きで積み立て投資する選択肢が拡大
資産形成を目的とする積み立て投資の基本は、買付手数料が無料で信託報酬が低いインデックス型投資信託が中心でした。
これはかかるコストを出来るだけ少なくしようという涙ぐましい努力でした。
それが2019年に転換期を迎えたと言えます。
SBI証券や楽天証券、auカブコム証券といったネット証券やネットバンクを中心に、すべての投資信託の買付手数料無料化や現物株式の約定代金50万円まで手数料無料、国内ETFの取引手数料無料化など手数料を無料化という流れが加速しました。
月に1万円2万円と少額投資する際に100円200円と取られていた手数料がほぼ無料になるわけです。
ノーロード(買付手数料無料)の投信から選ぶということに縛られる必要がなくなりました。
投信を選択する自由を手に入れました。
上昇年率が1%や2%だと手数料負けしてしまうこともありました。
手数料が無料であればそういう負けも減ることになります。
個別株やアクティブ投信に目が向く
インデックス型投信は株価指数に採用されている株式銘柄を何も考えることなく保有しているだけの投信です。
考える余地がないぶん信託報酬がとても低く設定されています。
ほったらかしで市場平均と同じ年率の投資効果が得られます。
しかし何も考えていないということは採用銘柄であれば優劣の判断もなく同列に扱っていることになります。
もしこのインデックス採用銘柄から劣る企業を振るい落とすことが出来たらもっといい投資になるんじゃないか？とみんな思うわけです。
そういう投信も実はけっこうな数あります。
ありますが、そういうアクティブ投信はまずノーロードで設定されていなかったんです。
それがすべての投資信託の買付手数料無料化により最初の購入ハードルを大きく下げることが可能になりました。
インデックス型投信よりも大きく運用成績が良いアクティブ投信であればそれに見合った信託報酬を支払うことに異議ありません。
見合っていないと思えば、そのアクティブ投信を解約したりほかの投信に乗り換えれば良いだけです。買付手数料が無料であれば投信の乗り換えもやりやすくなります。
個別株価の動きに影響を及ぼす
手数料無料化によって選択の自由を得たことでこれまで以上に個人投資家の目が企業の決算やファンドの運用成績に向きます。
インデックスに含まれているから毎月自動的に買われただけの企業には戦々恐々でしょう。
優良企業とそうでない企業の株価の動きに今まで以上に大きく差が開く可能性があります。
投信やETFなんてやってないから関係ないと思ってボーっとしてると損しちゃうかもです。
同業種株価の動きの比較や投信の資産残高の推移を注視したいです。